平成14年度研究開発テーマ

更新日: 2022年3月1日

テーマ名	年度	共同単独の別	現組織での主担当部	概要
三次元CAD設計，ラピッドプロトタイピング技術及びラピッドツーリング技術を活用した商品化支援研究	平成11〜15年度	単独	機械電子情報技術部	商品開発期間の短縮化・高度化などを目的に，三次元設計，PR・RT技術，流動解析，型設計・型加工までの一体的システムの構築と技術的な確立を目指す。
研削加工による超精密・鏡面部品の高能率加工プロセスの開発	平成11〜16年度	単独	材料開発・分析技術部	本県精密加工関連製造業の技術競争力強化，新産業の創出および工業出荷額の増大を図るため，非球面超精密加工の高能率加工法，非球面ツルーイング技術，砥石の開発を行う。
工業洗浄における洗浄度の評価技術に関する研究	平成12〜14年度	単独	材料開発・分析技術部	洗浄現場での要求の高い，簡便な洗浄度評価方法を確立するため，界面現象を利用した洗浄度評価手法の定量化を行う。　また，水晶振動マイクロバランスを用いて洗浄プロセスのその場観察を可能にし，残存付着物の量が1モノレヤー以下を実現できる洗浄条件を確立する。
リサイクル型高性能吸着プレート材の開発	平成12〜16年度	共同	材料開発・分析技術部	半導体をはじめ多くの製造現場で使用されているワークの搬送・固定用としての吸着プレート材の性能向上のため，気孔分布の任意に制御されたワーク搬送，固定用の金属およびセラミックス系の多孔質吸着プレートを開発するとともに，廃液フィルター，触媒フィルターへの応用展開も図る。
材料設計シミュレーションに関する調査	平成14〜16年度	単独	食品バイオ技術部	計算機シミュレーションを用いて新しい物性を示す，高性能，高性能化した無機材料の開発を行う。
IC応用ソフトウエア開発事業	平成10〜14年度	単独	機械電子情報技術部	高度情報通信社会を迎え製品の高付加価値化のため，IC応用ソフトウェア開発事業の中核である組込み制御技術は必須技術となっている。そこで業界標準のμITRON仕様リアルタイムOS・デバッガ・ネットワークソフトウェア等の重要ソフトウェアを開発し，オープンソフトウェアとして一般公開する。
筐体のEMC対策技術開発	平成13〜14年度	単独	機械電子情報技術部	IT化の進展に伴い，高周波のEMC規制に対応するEMC対策はますます困難となってきており，高周波EMC対策において重要な電子機器筐体の共振による放射妨害波を抑制するEMC対策技術開発を行う。
DNAマイクロアレイ手法による次世代酵母の開発	平成14〜16年度	共同	食品バイオ技術部	宮城県の清酒の高品質化のため，DNAマイクロアレイにより酵母の遺伝子解析を行い，大吟醸酒用の酵母の開発を行う。
XYZ機能の付加による県産品の差別化	平成13〜15年度	共同	食品バイオ技術部	海藻等の県産品の差別化を目標に，XYZ理論を利用した商品開発に向けた検討を行う。
XYZ理論による食材の機能性評価	平成14〜16年度	執委	食品バイオ技術部	県産食材，食品をXYZ評価法により測定し，データ構築と技術の集積を図り，商品開発支援の基盤作りを行う。
食品素材中の抗酸化効力の解明と応用	平成12〜14年度	科学技術特別研究員	食品バイオ技術部	本県農産物から新規の有用成分の検索と機能性の評価を行う。
食品病原微生物の簡易迅速検出方法の開発	平成13〜15年度	共同	食品バイオ技術部	食品の安全性確保のため，核酸増幅法の遺伝子解析の手法を用い，簡便で高感度・短時間で行なえる食中毒原因微生物の検出方法を開発する。
室温・超高感度磁気センサの開発	平成10〜14年度	共同	機械電子情報技術部	筋磁場等微小磁場を室温で測定可能な小型・低消費電力の高感度磁気センサと，本センサを応用した身体位置計測システムを開発し，高機能FESシステムの構築に寄与する。
携帯用電源の開発	平成10〜14年度	共同	機械電子情報技術部	高機能FESシステムに，長期間・安定に電圧を供給するための小型軽量電源構築におけるキーデバイスである超小型インダクタを，薄膜技術を応用することにより開発する。
身体装着型動きセンシングシステムの開発	平成10〜14年度	共同	機械電子情報技術部	障害者の機能再建のための最適関節運動の制御プログラム完成を目指し，フィードバック制御機能を有するプロトタイプFESシステムの構築を目標とする。
古紙を用いた厚物型発泡成形エコマテリアルの開発	平成10〜16年度	(県単・受託・共同)	食品バイオ技術部	現状仕様の雑誌古紙パルフォームは，計画通り平成12年度で開発目標を達成し，平成13年度より商品化の予定。しかし，現状パルフォームの供給能力，原価は，原料のゼラチン，グリセリンの資源問題に制約させる為，次世代パルフォームとして，代替材料開発を平成13年度より開発する。
生分解性プラスチックの分解性制御に関する研究	平成12〜14年度	共同	材料開発・分析技術部	回収・再利用が困難な廃棄物対策として，分解速度の制御を材料構成で可能にした生分解性プラスチックを開発し，さらに，フィルム成形技術の確立によって，農業用マルチフィルム等への応用を図る。